AIは、地球を修復できるか―ネイチャーポジティブを実装する「知ノベーション」の最前線

SDGsという言葉を聞いて、少し遠い話に感じる方は多いかもしれません。でも、あなたが昨日飲んだ水道水、今日つけたエアコン、明日捨てるペットボトル。それらは地球の状態と、実はダイレクトにつながっています。

2030年。国連が定めた「持続可能な開発目標（SDGs）」の期限まで、残り4年を切りました。「理想を語る時代」は終わり、今は「どう実現するか」が問われています。その最前線で動いているのが、AI（人工知能）です。

複雑すぎて人間には手が届かなかった環境問題を、AIは小さな“解けるタスク”に分解し始めています。失われ続ける自然をただ守るだけでなく、積極的に回復軌道に乗せる「ネイチャーポジティブ（自然再興）」。その難題に、人間の知恵とテクノロジーを掛け合わせる「知ノベーション」の力で挑む。AIは今、川の底、農地の一株、街の電力網、ゴミ処理場、あなたのスマホ——思いがけない場所で地球と向き合っています。

コップ1杯の水から、AIが川の生態系を数分で特定する

川の生態系を調べるには昔、専門家が何週間もかけて生き物を捕まえてまわる必要がありました。でも、魚は泳ぐだけでDNAを水中に放出しています。剥がれ落ちた鱗、粘膜のかけらなどを「環境DNA」と呼びます。

龍谷大学の研究チームは、愛知川でこの環境DNA分析を市民と連携して実施しました。コップ一杯の水を汲み、その中のDNA断片をデータベースと照合するだけで、川に生息する魚や昆虫の種類を網羅的に特定することに成功しています。専門家による捕獲調査では数週間かかっていた作業が、AIの解析で数分に短縮されました。

「自然が回復した」という実感を、客観的なデータとして可視化する。それがAIにできる、最初の手当てです。

AI搭載ドローンで農薬を最適化し、地球を守る農業へ

農地が広ければ広いほど、かつては農薬を一面に撒くしかありませんでした。でもそれは土壌を傷め、地下水を汚す原因にもなってきました。

農林水産省のスマート農業実証プロジェクト（全国217地区）では、AIを搭載したドローンが上空から一株ごとの変色や病害の兆候をピンポイントで検知し、必要な場所だけに農薬を散布します。その結果、農薬散布の作業時間を平均61%削減することが確認されています。

土への負担を最小限に、収穫量は最大に。AIが実現するのは、自然の許容範囲の中で、地球の環境を守りながら豊かな食糧を育てる農業です。あなたの食卓の野菜が、そんな畑から来る日はもうすぐそこにあります。

写真はイメージです

再エネの無駄をゼロに。AIが秒単位で守る街の電力網

再生可能エネルギーの弱点は「天気に左右されること」です。晴れれば発電しすぎ、曇れば足りない。このアンバランスを埋めるために、火力発電所がバックアップとして動き続けてしてきました。

東芝が開発した配電系統向けAI管理システム「μDREAMS（マイクロドリームズ）」は、気象データと建物ごとの電力需要を秒単位で予測し、蓄電池や空調を自律的にコントロールします。電力が余る時間に充電し、足りない瞬間に放電する——その判断を、人間には不可能なスピードで繰り返すことで、再生可能エネルギーの無駄な出力抑制を大幅に削減できます。

電気代の削減と、CO₂の排出削減。AIは、家計のメリットと地球への貢献を、同時に実現しています。

ごみをAIの「眼と腕」で分別し、確実に資源へ変える

「混ぜればゴミ、分ければ資源」——わかっていても、複雑に混ざり合ったゴミを人の手で仕分けるのには限界がありました。コストがかかりすぎて、リサイクルを断念してきた素材も多かったのです。

埼玉県深谷市の産業廃棄物処理業者・シタラ興産は、国内初となるAI選別ロボット（ZenRobotics社製）を導入しました。近赤外線センサーや画像AIがミリ秒単位で素材を判別し、ロボットアームが正確に仕分けることで、リサイクル率90%を実現しています。これまで埋立地に送られていたものが、新しい製品の原料に変わっています。

捨てるという行為を、AIが新しい「循環のスタート」へと変えています。

スマホをセンサーに変え、誰もが生態系をデータ化する

特別な機器は要りません。スマホで生き物を一枚撮るだけで、AIが種を特定し、その場所の「自然の豊かさ」をデータとして記録します。

京都大学発のスタートアップ・バイオームが開発したアプリ「Biome（バイオーム）」は、日本国内のほぼ全種にあたる約10万種の動植物を収録しています。2025年4月時点で累計112万ダウンロードを突破し、総投稿数は880万件以上に達しました。KDDIとの連携では、世界自然遺産・西表島での外来種調査にも活用されており、集まったデータは環境保護団体や研究機関にも提供されています。

専門家だけのものだった環境調査が、スマホを持つ誰もが参加できるプロジェクトになっています。